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①『昭和30年～40年代生まれはなぜ自殺に向かうのか』には、かつて1998年以降の自殺増加の主役は50歳代の中年層であったが、2003年を境に大きく減少している.
一方、20代、30代の自殺者数が増えており2007年には過去最高を記録している。この時代の20代、30代はバブル経済の崩壊により、就職氷河期に社会に踏み出そうとした世代である。この時期は就職率の低下、企業の人件費削減と雇用調整による正社員の減少、契約社員、非正規雇用枠の拡大により正社員の失業が起こっていることが背景にあると記載がある。
②『よくわかる自殺対策』には、2009年から2013年にかけて、年齢別、原因・動機別に自殺者統計を分析し傾向を探っている。年代ごとに自殺の原因・動機は異なっており、経済状況が原因の年代は壮年（40～59歳）が他の年代より多いが、5年間に年々減少傾向となっていると記載がある。
③『自殺のない社会へ』では「失業と自殺」の項目で失業率が高くなると所得リスクの上昇や生涯所得の低下を通じて自殺が増加することが予想されるとある。また、失業は精神的・肉体的疾病のリスクも上昇させ、複合された深刻な自殺の危険因子になりうる。既存の実証研究の多くにおいても、失業率と自殺率との相関関係が発見されていると記載がある。
④『統計データはためになる！』には、自殺者数は北海道拓殖銀行、山一証券と立て続けの大型金融破綻事件が起こった1997年以降に急増していると記載がある。
⑤『自殺予防の実際』には過労自殺と多重債務自殺について記載があり、過労自殺について、2007年の日本の自殺者数は3万3,093人であり、うち勤務問題を理由とするものが2,207人に達しているが、自殺の原因が健康問題とされている人の中には精神疾患が含まれており、この精神疾患が勤務と関係する可能性があるとすれば、実際の自殺者数は2,207人を相当上回っているとみるべきあるとあると記載がある。また、多重債務が原因で自殺した人は平成19年には7,318人で健康問題の1万4,684人に次いで自殺原因の2位になっていると記載がある。
⑥『自殺対策白書　平成２８年版』に自殺の現状として、年齢階級別、原因・動機別自殺者数の統計がある。

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