回答内容

①『食育白書 令和2年版』に、米国における野菜の消費増加の理由の1つとして『アメリカ合衆国上院栄養問題特別委員会報告書(1977年12月)』(通称：マクガバンレポート)を踏まえた栄養政策の推進があげられている。

②「(あのとき・それから)昭和52年 米国で和食ブーム 理想の食生活、まさに日本食」によると、海外で和食が注目されるきっかけは、「1977年に米国上院の栄養問題特別委員会(委員長・マクガバン上院議員)が発表した報告書『米国の食事目標』、通称『マクガバン報告書』である。」と紹介されている。

③『いまの食生活では早死にする』によると、「資料も含めて五〇〇〇ページを超える膨大なレポートを発表したのは一九七七年だった。このレポートは、二年間にわたりアメリカばかりでなく世界中から資料を集め、(中略)きわめて密度の濃いレポートだった。」とあり、当時の世界各国、学界だけでなく一般の国民にも大きなショックを与えたと説明がある。
また、報告書のもっとも重要な結論として、以下の2点をあげている。
「(1) ガン、心臓病、脳卒中などアメリカの六大死因となっている病気は、現代の間違った食生活が原因になって起こる”食源病”である。(後略)」
「(2)現代の医学は薬や手術といったことだけに偏り過ぎた、栄養に盲目な片目の医学であった。(後略)」

④『理想の食事』の中で、「マクガバン・レポート」の示した食事改善7項目として、
(1)でんぷん質を多くする(総カロリーの55～60％に引き上げる)
(2)脂肪分を減らす(総カロリーの30％に引き下げる)
(3)動物脂肪も植物脂肪も減らす(前者を10％、後者を20％に)
(4)コレステロールを下げる(１日300ミリグラムに)
(5)砂糖消費を減らす(現在の40％減らす、総カロリーの15％まで下げる)
(6)塩の摂取を減らす(現在の50～85％減らす。1日3グラムに)
(7)食べる食品の数を多くする(1日30品目、6群をバランス良く)
があげられている。

そのほか、⑤『「地産地消」の生き方』、⑥『どうしたらいいの?“食の教育”QA事典』、⑦「食生活から考える占領遺制の桎梏」の記事の中にも、マクガバンレポートへの言及がある。

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